E-A-T対策で信頼性の高い情報の探し方、8つの情報源の紹介

どんな情報を使えば記事の信頼性が増すのか

積極的に情報発信するブログやWEBメディアが増えたことで、その情報を参考にして活用する人も増えましたね。わからないことはすぐにスマホで「ググる」ことも当たり前になりました。

もちろん、検索で見つけた情報をすべて信頼して良いわけではありません。

一方、情報発信する側も、信頼できる情報を提供しなければいけません。Googleは、WEBページの「E-A-T（専門性・権威性・信頼性）」を重視しているため、適当な情報だと検索に引っかからなくなります。

そこで大切なことは、信頼性の高い情報を引用したり、参考にする行為です。信頼性の高い情報は、信頼できる情報源から取得しなければいけません。

では、記事に使える信頼できる情報源とは何なのか－－。

それでは早速見ていきましょう。

信頼できる情報源とは

以下は、普段わたしが記事で引用や参考に使っている情報源とその優先順位です。

SEOやWEBマーケティングの情報は、大本のGoogle以外では、公的機関や専門機関の情報はほぼ出てこないため、専門家の意見を情報源として扱うことが多くなります。

一応、SEOやWEBマーケティングの情報に関しては、わたしも専門家の端くれなので、上記だと「医師や研究者、分野の第一人者など専門家の意見」に入ると思っています。

ではこれらの情報源について、1つずつ解説していきます。

情報源の信頼性と優先順位

根拠を示すための出典・引用・参考の違いは別途お話しますが、情報を使ううえで大切なことは、信頼できる情報源の情報を文脈に合わせて適切に用いることです。

国の機関による調査結果や見解

まず、情報源としてもっとも信頼性が高いと感じるのは、日本国が調査した情報や国の機関が発表している情報です。

医療関係であれば「厚生労働省」、経済関連であれば「経済産業省」、国勢（人口・産業・資源など）の総合的な統計は「統計局」と言った感じです。

国の機関による情報は、広く一般的で公平性がある情報として活用することができます。

ここで、「国の資料は信頼できない！改ざん問題や見せ方もあるじゃないか！」という人は、他に使える資料はないのでデータを出すことを諦めましょう。

WHOなど国際機関が公表する調査結果や見解

日本国以外の情報を参考にしたい場合は、WHOなどの国際機関が公表している調査結果や見解を情報源にしてください。

これらの国際機関の情報は狙ってヒットするよりは、探していたら国際機関の情報だったということが多く、そのような情報はたいてい日本語訳されて、日本の外務省や厚生労働省などの公的機関が発表していたりします。

国の発表なので一次ソースを出す必要はないのですが、「WHOの発表を引用した厚生労働省の見解」などとすると権威性は増しますね。

他国の公的機関が行う調査結果や見解

日本と他国を比較する場合は、日本の公的機関と他国の公的機関のデータを比較などします。

日本の主要機関である財務省、厚生労働省、経済産業省、外務省などと同じ役割をする機関は多くの国に存在しますし、日本が行っている調査は、国際機関を通じてどこの国も行っていることが多いです。

文化や経済状況、国民の特性とは関連性がない情報であれば、「アメリカの場合は～～」「中国の場合は～～」「イギリスの場合は～～」などの言い回しで、各国のデータを活用すれば良いでしょう。

こちらも国際機関の情報同様、日本の公的機関が発表することが多いため、日本語の資料を発見することが多いと思います。

大学など専門機関の調査結果や見解

大学など専門機関の調査結果や見解は、さまざまなパターンがあります。たとえば大学の場合は、以下の情報です。

• 政府や公的機関からの調査依頼や共同調査による結果、見解をまとめた情報
• 複数の大学で共同調査、共同研究を行った結果、見解をまとめた情報
• 大学教授・助教授が中心となって研究室で行った結果、見解をまとめた情報

など

もちろん、これらに信頼性の優先順位をつけることはできますが、「○○大学だから信じられる」「教授じゃなく助教授だから信頼性が低い」とするのはナンセンス、というか難しいと思います。

正確性を突き詰めたいのであれば、「～という○○大学の調査結果がある一方、XX大学ではこのような研究結果を発表している」などの反証を載せて比較するしかありません。

基本的には、「○○大学の調査結果によると～～」と使うことが一般的です。

特定企業が行うアンケートなどの調査結果

市場調査会社が行った調査結果は、真実（嘘ではないこと。真理。）ではなく事実（実際に起ったこと。）として扱うことができます。

そのため、「市場調査の結果がこうだったから、これは正解だ。」という引用をしてはいけません。あくまでも推論です。

また、調査対象の情報や人数によって調査結果が左右されるため、あくまでも参考資料として扱える情報という認識で使うようにしましょう。

医師や研究者、分野の第一人者など専門家の意見

たとえば、医療情報について根拠を集めたい場合に、開業医のブログ・WEBサイトの記載内容を情報として引用することがあると思います。

ただし、医療や化学分野の情報は、数年単位で事実がひっくり返ることがあります。そのため、専門家の意見だからといって、それが真実だとは限りません。

とくに、現在も活発に研究されている分野は、化学者同士、医者同士で意見が対立している場合もあります。そのため、「専門家が言うから信頼性がある。」とされるE-A-Tの考え方には納得はしていません。

それなら、「専門家のAさんの意見は○○だが、一方専門家Bさんの意見は○○だ。」と専門外の素人が書いている記事の方がよっぽど信頼できると思っています（個人の意見です）。

個人の体験に基づいた他サイトの情報

個人の体験に基づいた情報は、けっして真実ではありません。そのため、物事の根拠として使う事はできません。

ただし、資格を取得した体験、病気になった体験、協議離婚した体験など、個人の体験は「こちらには、○○を経験した人の体験談が書かれています。」などの使い方ができます。

レビューに近いものだと思います。そのため、体験談を集約して、最後に「わたしも○○の体験をした人の意見と同じで～～」と、自分の意見を展開するために使うと良いでしょう。

まとめサイトや専門家以外の個人ブログの情報

まとめサイトや専門家以外の個人ブログの情報は、情報源として使う価値はほとんどありません。

もし、別の専門家や公的機関を参考にして書いている節があるなら、一次情報をあたるようにしてください。

情報源を使う際の注意点

上記は、わたしが普段利用する情報を優先順位で並べたものですが、単純に上位にあるから根拠に使える、下位にあるから根拠に使えないと決まっているわけではありません。

たとえば、日本の公的機関の調査結果でも、母数が少ない調査や30年前の調査であれば信頼性に欠けます。他国の公的機関や国際機関の調査でも、発展途上国の結果を日本にあてはめるわけにはいきません。

また、前述した通り、専門家でも意見が分かれる情報があるため、片方だけを引用をするとポジショントークになる場合もあります。

一方、個人の体験談は信用性が低いと感じるかもしれませんが、根拠ではなく「このような個人の意見もあります。」と用いることで、読者の参考になる場合があり、有効活用できます。

そのため、どのような情報も使い方次第です。

ただし、基本的にはまとめサイトや専門家以外の個人ブログは根拠として使わないでください。内容を確認し、一般論だと認識できれば、書き方を参考にするなどの利用は良いと思います。